知識と分析が不要な「決算書類の見方」5つの項目だけで会社がわかる

3.ビジネス基礎知識
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決算書類って難しくないですか?

わからないから見方を調べたら、説明が難しすぎて、うんざりしますよね。

私もそうでした。

単にその会社のことを知ることが目的だったのに、決算書類を読み解くことが目的になってしまうことも原因です。

この記事では、このような悩みを解決するために、見方の詳細ではなく、見る部分を5つに絞って紹介しています。

このポイントをおさえることで、どんな会社かを判断できるようになります。

知識がなくても、分析しなくてもこれだけをおさえておけば大丈夫という内容で、掲載している場所も具体的に紹介していますので安心して読み進めてください。

この記事は、

・営業担当・課長・部長・本部長・執行役員の経験
・風土の違う5社での経験
・数百名のマネジメント経験
・数千社への営業経験
・100回を超える勉強会の講師経験
・1,000冊近い読書経験

これらの経験を持つよしつが実体験から得たことを元に書いています。

(あわせて読みたい、知っておきたい ビジネス基礎知識

決算書類でチェックする5つの項目

1.売上が伸びているか?
2.粗利率が高いか?
3.お金の集め方は適正か?
4.一部の事業や顧客に依存していないか?
5.従業員の年齢が適切か?

上記5つの項目です。

・なぜこの5項目だけでわかるのか?
・決算書類を見る目的
・決算書類の掲載場所
・5つの詳細説明

上記の順番で紹介します。

なぜこの5項目だけでわかるのか?

今後成長できる確率が上がる5つの要素だから

会社を見る目的はさまざまでも、今後儲かる可能性が高い会社かどうか?が共通して知りたいことです。

今後儲かるためには、売上が伸びていく可能性が高いことと、事業が傾くリスクが少ないことが大事になります。

先は誰も読めませんし、会社の業績はとても沢山の要因が絡むので、あくまで確率論になります。

ただ、直近5年間で売上を伸ばしている会社とそうでない会社では、前者の方が今後売上を伸ばす可能性は当然高くなります(1)。

利益率が高いと少しの売上で利益がでます(2)。

金利のかかるお金を多く借りていると、返済が負担になります(3)。

取引上位の会社やメイン事業の比重が高いと、それらに何かがあった時に一気に会社は傾きます(4)。

従業員の年齢が高くなると組織の動きが鈍くなります(5)。

したがってこの5つを見るだけである程度のことはわかってきます。

もちろん、上記以外にも沢山の見るポイントはあります。例えば、所属する業界分析などです。

ただ、業界分析は素人には簡単ではありません。

できないことを無理にやると間違った判断をすることになります。

まずはこの5項目を見ましょう。

決算書類とは?

上場企業が自社の決算の数字を公表する資料

上場会社は決算情報を公開する必要があります。投資家などが投資等の判断を適切におこなえるようにするためです。

大きくは、決算短信と有価証券報告書の2つです。

決算後原則45日以内に決算短信が公表され、3か月以内に監査法人の会計監査を受けた有価証券報告書が公表されます。

この記事ではこの2つ書類を使って解説します。

決算書類を見る目的

今後の伸びる可能性が高い会社かどうかを判断すること

この記事では上記を目的にしています。したがって、決算書類を読み解けるようになることを目的にしていません。

あくまで、決算書類から知識がなくても、分析ができなくても、今後の伸びる可能性が高いかどうかを判断することが目的です。

くり返しますが、先を読むのに「必ず」はありません。ただ、確率を上げることができます。

使用する決算書類の掲載場所

各社のコーポレートサイトに格納

ECサイトのフッダー(トップページの一番下)にある「運営会社」をクリックするか、「〇〇(商品名) コーポレートサイト」で検索するとヒットします。

「IR」もしくは「投資家の皆さんへ」という見出しの中の、IRライブラリーや資料一覧に決算短信と有価証券報告書が格納されています。

期中のものではなく、通期(第一四半期、第二四半期、第三四半期と入っていないもの)を参照下さい。

2024年の通期のものがなければ、2023年度を見てください。

決算書類で見るポイントは5つ

・売上が伸びているか?
・粗利率が高いか?
・お金の集め方は適正か?
・一部の事業や顧客に依存していないか?
・従業員の年齢は適切か?

上記が見るポイントの5つです。

それぞれ解説します。

1.売上が伸びているか?

売上の推移を見る

売上が伸びているということは、その会社のサービスがお客様に受け入れられているということです。

競合他社に負けていたり、業界全体が衰退していると売上は落ちるからです。

掲載している場所

有価証券報告書の最初に、直近5年間の業績の推移が掲載さています。

もし、5年間分掲載されていない場合は、次のページに「提出会社の経営指標等」を参照下さい。

記載がなければ、最近上場して過去分は公表されていない場合です。

数字の見方

5年間で伸びているか?を見ます。

まずは掲載されている最初の期(多くは5年前)と直近の期を比べてみましょう。

これだけで、どんな売上推移かが一発でわかります。

さらに毎年伸びていれば、とても良い状態だと言えます。

注意点

あくまで直近5年間の推移なので、これからどうなるかは予測できません。

ただ、今後伸びていく可能性については、直近5年間で伸びている会社の方が伸びる可能性は高くなります。

2.粗利率(売上総利益率)が高いか?

粗利率(売上総利益率)が高いと儲かりやすい

粗利率(売上総利益率)とは、売上から製品・商品・サービスの製造に直接かかった原価を引いたものです。

(売上総利益の詳細は、財務三表はつなげて理解「損益計算書(P/L)」編を参照)

例えば、粗利率80%の会社と粗利率20%の会社で1,000万円の粗利を稼ぐには、前者は1,250万円の売上ですが、後者は5,000万円の売上が必要です。

このように粗利率が高いと利益が出やすいので、粗利率が高いかどうかを見るのです。

掲載している場所

「決算短信」の真ん中位にある、損益計算書を見ましょう。

ほぼモノクロの書類ですが、財務三表(貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書)のみ青の網掛けを使っている場合が多くありますので、探す目印にしてください。

青の網掛けの表が3つあり、真ん中に「損益計算書」があります。

損益計算書の上から3つ目(一部の会社除く)に「売上総利益」の欄があります。

数字自体も大事ですが、電卓で「売上総利益÷売上」を計算してみてください。

その数字が粗利率(売上総利益率)です。

数字の見方

見たい会社と同じ業界の他社の数字と比較してみると良い数字かどうかがわかります。

業界では、ネットサービス系(代理販売除く)コンサル系が総じて高くなります。

逆に、実物商品の仕入れ販売や代理販売は低くなります。

また、業界他社と比べて粗利率が高ければ、サービスが差別化できていることがわかります。

差別化された強いサービスを持っていると、価格競争に巻き込まれにくいからです。

3.一部の事業や顧客に依存していないか?

1つの事業しかない会社や1社(もしくは数社)の顧客の売上シェアが高い会社があります。

事業環境や上位の顧客に何かあれば、一気に業績が悪くなります。

したがって、この2つをチェックするのです。

掲載している場所

共に「決算短信」に掲載されています。「財務諸表の注意事項欄」の「セグメント情報」をご覧ください。

先程見てもらった財務三表のすぐ後に掲載されている場合が多いです。

今期の事業ごとの売上と利益が掲載されています。多くは、前期の数字も同じく表示されています。

ただし、単一事業の場合は記載がありません。

また、上記の後に、「主要な顧客ごとの情報」という欄があり、売上の10%以上を占める顧客については、社名と売上金額が掲載されています。

対象顧客がいなければ、記載されていません。

見方

単一事業か複数事業か?は事業がいくつ掲載されているかで判断できます。

記載がない場合は、単一事業なので、とても強い競合の出現や、業界全体の成長が鈍化すばとても苦戦します。

また、複数事業があったとしても、一番大きい事業の売上規模が8割を超えていたら、上記とさほど変わりません。

全体のバランスがいいか?メイン事業以外の事業が、今は売上が小さくても昨年伸び率が高かれば今後に期待できます。

また、売上全体の10%以上を占める顧客が掲載されていれば、この顧客に業績が左右されます。このリスクを開示するために表示の義務があります。

強い競合の出現や不祥事があれば取引額に影響ができます。

その結果、値下げをすることも必要となり、利益が減ることも考えられます。

最悪取引がなくなればその金額の売上がダウンとなります。

事業のバランスと同じく、1社に頼ることで大きなリスクを背負うことになります。

長く取引していたとしても、今の時代、他社が価格で攻めてくると、多くの場合負けてしまいます。

各社とも昔のように関係性だけで取引をおこなう時代ではなくなってしまっているからです。

4.お金の集め方は適正か?

リスクの少ないお金の集め方をしているか?

会社には絶対必要なものがあります。それは現金です。給料を払わないといけないし、仕入先にお金を払わないといけません。

お金が払えないと倒産です。

逆に、どんなに赤字でも現金さえあれば倒産しません。それほど、現金は大事なのです。

(倒産の詳細は、「倒産」の理由と種類をわかりやすく解説を参照)

したがって、現金をどうやって集めているか?がとても重要になります。

お金を集める方法

・金融機関から借りる
・株を買ってもらう
・過去の利益の積み上げ

多くはこの3つです。

「金融機関から借りる」がわかる場所と見方

金融機関からの借り入れがあれば、貸借対照表の右側の「負債の部」に「短期借入金、長期借入金」として記載されています。

(貸借対照表の詳細は、財務三表はつなげて理解「貸借対照表(B/S)」編を参照)

1年以内に返済する短期と、1年以上先に返済する長期に分かれます。

金融機関から借りると、現金が口座に振り込まれます。当たり前ですが、金利を上乗せして返済することが義務となります。

当然借入額が多ければ返済するだけでなく、金利負担もとても重くのしかかります

また、返済を簡単に待ってもらうこともできません。

したがって、短期借入金、長期借入金が多ければ多いほど、経営環境は悪くなります。

逆にこの2つがなれば後述する、返済の義務のないお金を集めているか?まったく投資をしていないか?のいずれかです。

当然後者は成長は見込まれません。

「株を買ってもらう」がわかる場所と見方

貸借対照表の右側の「純資産の部」に「資本金」として記載されています。

また、決算期内に新株を発行して資金調達した場合は、「キャッシュフロー計算書」の財務活動によるキャッシュフローの欄に「株式の発行による収入」として記載されています。

新株を買ってもらうと、買ってもらった額が口座に入ります。そして返済の義務はありません。

ただ、持ち株数により、さまざまな権利を株主に提供することになります。

当然沢山持ってもらうと、株主の意見を聞かないといけなくなるだけでなく、経営権をはく奪される可能性もあります。

ただ、株を買ってもらうことができる=今後この会社が伸びると投資家に思われているわけですから、良い事でもあります。

借入金がなく、資本金でお金を集めて成長している会社はとても健全は状態と言えます。

ただし、売上を大きく伸ばしている赤字会社で資本金がとても大きな会社があります。

とても期待されているので、大きなお金を投資してもらっています。

当然将来的には大きな利益を出す大きな期待を持たれていますので、経営陣はとても大きなプレッシャーを受けています。

ある意味急激に伸びる可能性もありますが、うまくいかない可能性もある会社です。

「過去の利益の積み」がわかる場所と見方

過去の利益の積み上げは、「貸借対照表」の右側の「純資産の部」に利益余剰金として掲載されています。

自分で稼いだお金の積み立て分(=内部保留)なので、一番自由に使えますし、他の人に配慮する必要のないお金となります。

この金額が大きければ大きいほど、儲かり続けている会社と言えます。

5.従業員の年齢は適切か?

年齢層は会社にとってとても大事な要素です。年齢層が高いと行動量は減りますが、経験は豊富になります。

逆に若いと行動は多くなりますが、経験は足りません。

どちらが良い悪いかはその会社が置かれている状況により判断は変わります。

掲載している場所

有価証券報告書の前半部分に「従業員の状況」という欄があります。

こちらに、記載されています。平均年齢だけでなく、従業員数、平均勤続年数、平均給与もが記載されています。

見方

まずは平均年齢を見ましょう。22歳で入社し、60歳まで正社員として働く人が多いとして、中間値は41歳です。

まずはこの41歳を目安にしましょう。

追加で見てほしい部分は平均勤続年数です。平均年齢と平均勤続年数の2つの数字からさまざまな仮説が経ちます。

創業してから時間がたっているのに、平均年齢が若く平均勤続年数が5年位だとします。

たくさん人がやめている会社か、最近急激に売上が伸びて沢山採用をしたと想像できます。

平均年齢が高く、平均勤続年数も高ければ、新卒で入った人がほとんどで、上が詰まっていて、風土風習も昔ながらの文化を形成している可能性があります。

このように掛け合わせで見るとさまざまな仮説が立ちます。

5つの項目だけで会社がわかるの「まとめ」

・売上が伸びているか?
・粗利率が高いか?
・お金の集め方は適正か?
・一部の事業や顧客に依存していないか?
・従業員の年齢は適切か?

この5つをまずは見てみましょう。それ以外の難しそうな数字や文面は一旦おいておきましょう。

それでも、知りたい会社のことはおおよそどんな会社がわかることができます。

もし、もう少しだけ詳しく知りたい場合は、財務三表を以下の考え方で見てみる方法をおススメします。

科目等知らなくても理解できる方法です。

会社とは「現金を使って現金を増やす行動」をおこなっており、その行動は以下の流れです。

1.現金を集める
2.集めた現金を使って投資する
3.投資したものを使って売上を上げる
4.売上を上げるために使った経費を差し引く=利益
5.これらの活動で現金がふえたのかどうかを確認する

1は貸借対照表(B/S)の右側。
2は貸借対照表(B/S)の左側。
3.4は損益計算書(P/L)。
5はキャッシュフロー計算書(C/F)

上記を見るとわかります。

具体的な見方は「財務三表(B/S、P/L、C/F)」はひとつの考え方でつなげて理解するを参照下さい。

高成長している会社の財務三表のポイントと成長の要因分析の記事は以下の会社名をクリックしてください。

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ビジネスの知識を増やすには、本を読むことがおススメです。

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