ネットのビジネスモデル5つを具体例付でわかりやすく解説

4.ビジネススキルを支える基礎知識
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ネット(Webサービス)のビジネスモデルは基本5つに集約されます。

どの会社も1つから5つを、単独もしくは組み合わせて事業展開をしています。

逆に言えば、様々な会社がありますが、5つのパターンもしくは組み合わせです。

この記事では、基本となる5つのビジネスモデルを、具体的な事例や会社例を紹介しながら、わかりやすく解説します。

この記事は、
・自社Webサイト運営責任者の経験
・自分の3回の転職経験
・風土の違う5社での経験
・数百名のマネジメント経験
・数千社への営業経験
・100回を超える勉強会の講師経験
・1,000冊近い読書経験
・google広告運営経験

これらの経験を持つよしつが実体験から得たことを元に書いています。

この記事を読むとネットのビジネスモデルが具体的に理解できるようになります。

(あわせて読みたい、ビジネススキル向上のための基礎知識をわかりやすく解説

ネットの5つのビジネスモデルとは?

1.広告掲載モデル
2.マッチング成約モデル
3.小売りモデル
4.コンテンツ提供モデル
5.ノウハウ販売モデル

この5つがネットのビジネスモデルです。

ビジネスモデルとは?

ビジネスモデルとは、企業が利益を出す仕組み全体のことです。

よくサブスクをビジネスモデルに入れている場合があります。

ただ、その都度お金をもらうのか?定額でもらうのか?の課金の仕方のみのことを言っており、仕組み全体のことではないので、この記事ではビジネスモデルとは違うと判断しています。

また、わかりやすくするために、サーバー等のネットへの接続サービスは省いております。

ネットの5つのビジネスモデルを「詳細解説」

ネットのビジネスモデルは、大きく5つあります。それぞれについての解説と具体例をわかりやすく紹介します。

1.広告掲載モデル

広告掲載モデルとは?

広告掲載モデルとは、文字通り、広告掲載料により収益を得るモデルです。

広告掲載には多数のパターンがありますので、メインの方法をわかりやすく解説します。

広告掲載モデルの課金方法とは?

広告掲載料の料金設定は、大きくは2つです。

1つ目は、掲載〇日間で定額いくらというパターン、2つ目は、1クリック(1成約)当たりいくら(掲載は無料)というパターンです。

ネットがない時代の紙媒体の広告掲載料金は、掲載スペースごとの料金設定でした。

結果、効果のありなしに関係なく掲載金額が決まることに対する不満がありました。

この不満を解決する方法として、ネットの時代になると、1クリックや1成約に対していくら?という広告料金が登場したのです。

広告掲載モデルの広告掲載方法とは?

そもそも広告とは、知らない人に知ってもらうことが目的です。

広告掲載方法は、大きく分けると2パターンです。

  1. 人が集まる場所に広告を掲載
  2. Googleなどの検索エンジンやECサイトの検索結果ページに広告を掲載

この2パターンをひとつずつ説明します。

人が集まる場所に広告を掲載

大きく2つのパターンがあります。一つは掲載情報自体が広告のパターン。もう一つは、各ページに広告掲載枠を設けてその中に広告が表示されるパターンです。

掲載情報自体が広告の「詳細」

例えば転職サイトのように、採用募集している会社が一覧で表示されるパターンです。

情報の掲載スペースの大小や検索結果の上位かどうかにより広告料金が〇日間いくらという定額で設定されています。

検索結果の並び順は、掲載スペースが大きく広告費の高い企画から並びます。

サイト内のほぼすべての情報が広告となりますので、大きな売上となります。

昔の紙の情報誌と同じ形態が、そのままネット移行したものです。

元々転職・就活情報は、紙の情報誌の広告掲載モデルで莫大な売上を上げていました。

ただ、ネット主軸の時代になり、成果報酬(クリック当たりとか成約当たり)の課金方法が多くを占めてきました。

ただ、紙からネットに移行する際に、成約報酬だと、大きな売上減となるために、紙の情報誌と同じく広告掲載モデルとして残っているのです。

掲載情報自体が広告の「具体例」

転職サイト(マイナビ転職、リクナビ転職、エン転職、DODA)、就活サイト(マイナビ、リクナビ)などです。

まさに、紙の転職・就活情報誌時代からあったモデルをそのままサイトに移行したパターンです。

商品販売だと、1商品当たりの粗利が明確なので、一つ売れていくら儲かる=1つに対する広告費(クリック単価や成約単価)との親和性が高いのです。

ただ、採用に関しては、一人採用する単価に関しては、各社で考え方が変わります。

今すぐ採用したい会社ほど広告費を沢山払っても採用しようとします。

結果、一人当たりの採用単価に差が出ます。ちなみに単価は、一人採用に対して数十万~数百万と高額になります。

したがって、クリック単価ではなく、紙からネットになっても、定額の広告掲載料金として移行しやすかったのです。

広告掲載枠に広告を表示の「詳細」

トップページや各ページの中に、広告掲載スペースが設定されて、その中に広告を掲載するものです。

ディスプレイ広告と呼ばれ、有名企業のトップページでは掲載料が数千万という定額のものもありますが、多くは、クリック課金です。

現在、サイトを運営している各社とも、本来の目的である自社製品の販売を重視しています。

その結果、自社商品の告知スペースを確保することを大事にする判断や、広告が目立つことで、訪問者が離脱することを避けるため、広告枠を以前より小さくしたり、広告を掲載しなかったりする傾向があります。

広告掲載枠に広告を表示の「具体例」

ヤフーさんのトップページがわかりやすいでしょう。トップページのニュースの右横にある広告や、時にはトップページで、左右含めて全面に大きく広がる広告が掲載される場合があります。

各社の情報提供量や訪問者の離脱を考えて、ファーストルックではあまり派手な広告を置かなくなっていますが、ヤフーさんは派手に広告掲載をおこなっています。

ちなみにヤフーのトップページの全面ディスプレイ広告は数千万円(エリアや期間で変動)となります。

アマゾンさんも、各所にあまり目立たないですが広告枠を設定しています。広告は、右下や左下に「スポンサー」と入っているのでわかりやすいです。

検索エンジンやECサイトの検索結果ページに広告を掲載
検索結果ページに広告を掲載の「詳細」

検索結果を表示させるサイトにおいて、検索結果の一覧の中に、検索結果と同じようなフォーマットで広告掲載するものです。

知らないWebサイトへ訪問するのは、ほとんど検索エンジン経由です。特にGoogleさんの検索エンジンに頼ることになります。

検索エンジンには、検索結果のページに広告枠を設定しています。

検索結果の上や下に、検索結果と同じフォーマットで表示されるものです。必ず「広告」というワードがついています。

本来は、Google等の検索結果で上位表示されればいいのですが、簡単には上位表示されません。

※ちなみに上位表記されるように対策することをSEO(検索エンジン最適化)といいます。

したがって、広告費を払って上位表示するのです。

関連キーワードを入力した人に絞って告知でき、かつ、クリック課金なので、見てほしい人に効率的に見てもらいやすく、予算管理もしやすい広告となります。

広告掲載方法は、掲載したい検索キーワードを指定することと1クリック単価の上限を設定します。

キーワードについては、完全一致、部分一致、フレーズ一致が選べ、完全に一致している人だけや、少し一致している人すべてに表示等が選べます。

クリック単価の上限も選べるので、広告費の管理もしやすいです。

ただ、あまりクリック単価が安いと、表示順位が上位にならないため、クリックされないことになります。

但し、逆にクリック単価を高く設定したとしても、必ず上位に掲載されるわけではないのが、難しいところです。

掲載順位は、広告ランクという仕組みで決まります。クリック単価と広告内容及びクリックした先のランディングページの質等を、総合的に判断してランキングされています。

仮に高く入札された広告を上位に表示した場合、クリックして遷移したページの内容がいまいちだと検索者はがっかりします。

広告だとしても、検索者ファーストの考え方が徹底しているのです。

ECサイトでは、商品等を検索した結果の上位等にスポンサーや広告というワード付ですが、表示できる広告枠があります。

これも検索結果で見てもらうためには、上位にあるかどうかがポイントになるので、広告枠として設定しているのです。これも基本的には、クリック課金が多いです。

検索結果ページに広告を掲載の「具体例」

検索エンジンでは、Google広告とヤフー広告が有名です。自社の検索エンジンで検索してもらった時に、広告を掲載して、広告費を獲得しています。

ECサイトでは、楽天やアマゾンの検索結果画面を見てもらうと、上位に広告が入っています。

少し趣は違うのですが、「仕事探しはインディード」というワードで有名なIndeedさんも実は同じ仕組みです。

求人掲載は基本無料なのですが、上位に掲載したければ、広告費を払うモデルです。

2.マッチング成約モデル

マッチング成約モデルの「詳細」

マッチングモデルの基本パターンは、販売したい業者と買いたい個人や業者を出会わせて、商品販売等をおこなうモデルです。

Webサイトに販売したい人や企業と買いたい人や企業を集めて、成約させて、その販売額の一部を販売サイドの人や企業から手数料(10%から20%位)をもらうモデルです。

当然ながら、少しの販売者と少しの買いたい人しか集まらないサイトだと、マッチング数が増えないので商売が成り立ちません。

結果、大企業が大規模サイトとして運営している場合がほとんどです。

上記のようにBtoBやBtoCのパターンから始まりましたが、今では、CtoCのパターンも登場しています。

マッチング成約モデルの「具体例」

総合型では、楽天さんやアマゾンさんです。

特化型では、宿予約のじゃらんネットさん、アパレルのZOZOさんなどがあります。

CtoCでは、メルカリさんが有名です。出店は個人(かなり企業も含まれている感じですが)で、個人に販売した一部を手数料として得ています。

またマッチングアプリもCtoCの代表例です。

3.小売りモデル

小売りモデルの「詳細」

一番わかりやすいモデルです。自社の商品(仕入含む)を自社サイトで販売するモデルです。

リアルな店舗等で販売していたものが、リアルな店舗ではなく、ネットの中に店を開き、サイトを訪れた人が実物見ずに買っていくパターンです。

小売りモデルの「具体例」

小売モデルはありすぎますので、具体例は列挙しませんが、1つだけ、紹介しておきます。

アマゾンさんですが、サイト内でマッチングモデルと小売りモデルを共存させています。他社が販売する商品と、アマゾンさんが自社で商品を仕入れて、自社で販売している商品を同じ検索結果に羅列して販売しています

商品詳細ページの右側に価格が表記されている下の方に、販売者としてAmazon.co.jpと記載があるものがそうです。

アマゾンさんは、アマゾンのサイト内で、広告、マッチング、小売りすべて行っているのです。

4.コンテンツ提供モデル

コンテンツ提供モデルの「詳細」

Saasビジネスという言葉を聞いたことがありますでしょうか?ほとんどのSaasビジネスがこのコンテンツ提供モデルになります

クラウドでシステムを構築し ID数×一人当たり単価で月額単価を出し、半年や1年契約でサービスを提供するビジネスモデルとなります。

何人入っても同額のサービスもありますが、半年や1年契約の契約です。

一度サービスを受けると、会社の仕組みとなるのでやめることができず、売上が座布団のように積みあがっていきます。

コンテンツ提供モデルの「具体例」

グループウェアでは、サイボウスさんやデスクネッツさんが有名です。

ビジネスチャットではslackが有名です。

バックオフィス(総務や経理業務)では、楽楽シリーズで有名なラクスさんやスマートHRさんが有名です。

会計では、Freeeさんやマネーフォワードさんなどが有名です。

マーケティングオートメーション(集客・販売促進・顧客管理の一元管理のシステム)では、セールスフォースさんが有名です。

名刺管理のサンサンさんもこのモデルとなります。

5.ノウハウ販売モデル

ノウハウ販売モデルの「詳細」

上記とは少し毛色が変わりますが、最後に取り上げておきます。ネットの商売のノウハウを販売するモデルです。

SEOのノウハウを提供する、Webコンサルが代表例です。

「月額40万~100万」×「半年~1年契約」でコンサル契約を結ぶパターンです。

ネットでの自社サイトへの流入は、基本的に検索エンジンからの流入が大多数となります。

ただ、流入させるためには、検索結果の上位(特に1P目)に入るか入らないかで、流入数が大きく変わります。

このノウハウを販売するのです。ものすごく沢山の会社が切磋琢磨している業界です。

ネットのビジネスモデルの「まとめ」

1.広告掲載モデル
2.マッチング成約モデル
3.小売りモデル
4.コンテンツ提供モデル
5.ノウハウ販売モデル

この5つがネットのビジネスモデルです。ネット企業は沢山ありますが、サーバー等の接続を除けば、上記5つのモデルとなります。

この何年かで、4のSaas系の企業が爆発的に増えております。

1名の使用でも100名の使用でも実は原価はあまり変わらないので、粗利率が80%とかになることと、一度サービスを受けると基本長期的に使うモデルのため、先行者利益を求めて各社とも攻めまくっています。

ここに出てきた、会社の一部について、財務三表とビジネスモデル及び高成長の理由を各社ごとに解説しています。

ネット系では、ZOZO出前館モノタロウエムスリービズリーチメルカリサイボウズネット印刷ラクスルfreeeSansan楽々精算ラクスです。

その他にもオービックダイキン工業ワークマン無印良品キーエンスABCマートを解説しています。

各社の解説は、【有名企業分析】直近決算と成長のポイントをわかりやすく解説を参照下さい。

ビジネスの知識を増やすには、本を読むことがおススメです。

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