会社員にとって、給料は常に気になるテーマでしょう。
もちろん高いに越したことはありませんが、実は個人の努力以上に、「どの会社で働くか」で給料の額は大きく左右されます。
もし今より給料を上げたいと考えるなら、現在の会社やこれから転職を検討する会社が、「給料の上がりやすい会社」かどうかを見極める知識が不可欠です。
この記事では、給料が上がる会社の特徴を、給料が上がる仕組みを踏まえて、わかりやすく解説します。
この記事は、
・営業担当・課長・部長・本部長・執行役員の経験
・風土の違う5社での経験
・数百名のマネジメント経験
・数千社への営業経験
・100回を超える勉強会の講師経験
・1,000冊近い読書経験
これらの経験を持つ「よしつ」が実体験から得たことを元に書いています。
（あわせて読みたい【社会人の悩み】素朴な悩み・よくある悩みと対策）
給料が上がる会社の特徴とは？
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）が高い
4.複数の売れている商品や事業を持っている
上記４つが給料が上がる会社の特徴です。
それぞれを紹介します。
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
昇進することが一番給料が上がる
給料の総額を増やす上で、最も大きな要因は「昇進」です。 基本給だけでなく、ボーナス額も大幅に上がります。
したがって、昇進しやすい会社が給料が上がりやすい会社になります。
昇進しやすい会社とは、上が詰まっていない会社か、業績が伸び続けている会社です。
20代30代が中心の会社と、新卒から60歳までまんべんなくいる会社は、当然ながら昇進のしやすさが変わります。
また業績が上がると、新しい組織が増えることで、昇進できるポジションが増えるからです。
2.シェアトップか成長業界
会社が儲かるから
会社が儲かれば、給料が増えます。
シェアトップであれば、当然儲かります。そのセグメントで1位だからです。
また、斜陽産業ではなく成長業界に属していれば、会社の努力だけでなく業界全体の成長が追い風となり、儲けにつながりやすくなります。
3.粗利率（売上総利益率）が高い
儲かりやすく給料・ボーナスの原資となる利益が得やすい
粗利率が高ければ、儲かりやすく給料が増えやすくなります。
例えば、売上100万円に対して粗利が90万円の会社と、粗利が10万円の会社では、どちらが最終的な利益を出しやすいでしょうか？当然、粗利率が高い会社です。
会社が従業員の給料を増やすためには、まず利益を上げることが不可欠です。そのため、利益を出しやすい会社ほど給料アップの可能性も高まります。
4.複数の売れている商品や事業を持っている
リスクが分散されている
ひとつの商品に支えられている会社と、複数の売れ筋商品を持っている会社はどちらが将来的に安定するでしょうか？
もちろん前者です。ひとつしか商品を持っていないともし外的要因やとても強い競合が現れると一気に売れなくなります。
複数の商品や事業があれば、万が一どれか一つに問題が生じても、他の事業でカバーできるため、リスクを分散できます。
また、複数のヒット商品を持つ会社は、新規事業の立ち上げや多角化のノウハウが蓄積されているケースが多く、今後も新たな収益源を生み出す可能性が高いと言えるでしょう。
結果として、継続的に儲けを出しやすく、給料も上がりやすい傾向にあります。
給料が上がる理由を詳細に解説
給料が上がる仕組みは、「なぜ給料が上がるのか」と「給料のどの部分が上がるのか」という2つの視点の組み合わせで理解できます。
・日本の景気が良くなる
・働いている会社が儲かる
・個人の実力が評価される
なぜ給料が上がるかは、上記３つです。
・基本給が上がる
・ボーナスが上がる
・インセンティブが上がる
給料の何が上がるかは、上記３つです。
それぞれを解説します。
「なぜ給料が上がるか？」の3つのポイント
3つのポイントを解説します。
日本の景気が良くなる
日本の景気＝日本全体なので、マクロの視点で解説します。
景気が良くなれば、各社とも業績が上がり、従業員が足りなくなり、雇用のための人の獲得競争が始まります。結果給料が上がります。
景気をどのように見るのか？については、実はとても難しいことです。ただ、給料が上がるかどうかで言うと、1つの指標がポイントとなります。
その指標は失業率です。
日本の失業率の下限は、構造的なミスマッチなどを考慮すると約2.5%と言われています。これ以上は下がりにくいとされる水準です。
では、この失業率2.5%に近づくと何が起こるのでしょうか？
業績が伸びている会社は、事業拡大のために積極的に人材を採用しようとします。
ただ、採用したいのですが、失業率が下限ということは、採用したい人はすでにどこかの企業に雇用されており、退職する人しかターゲットにできません。
退職した人は、当然すぐに採用が決まるので、各社の競争が激しくなります。
そうなると何がおきるか？給料の上昇が始まるのです。1社が上げると他社が追随することで全体の給料水準が上がります。
もちろんマクロでの話なので、上がらない企業もあります。
ただ、景気が良くなり、失業率が下がると日本全体で見ると、このような現象が起きることで給料が上がるのです。
働いている会社が儲かる
働いている会社が儲かれば、給料の総額である人件費が増える可能性が高くなります。
そうなると、当然給料が上がる確率が上がります。
逆に儲からなければ、給料総額は上がりません。
このように書くと当たり前ですが、これが本質です。
儲かる会社、もっと言えば儲かり続ける会社で働くことは、給料を上げる大きなポイントとなります。
個人の実力が評価される
個人の仕事を頑張り、評価項目を達成できれば給料は上がります。
会社によって評価項目と評価方法が違うので、一概には言えませんが、結果を出したら給料は増える確率が上がります。
ただし、給料の増え幅は会社によって大きく異なります。また、個人が継続的に成果を出し続けることは、会社の商品力や目標設定の適切さなど、周囲の環境に左右される面が大きいのも事実です。
「給料の何が上がるのか？」の3つのポイント
・基本給が上がる
・ボーナスが上がる
・インセンティブが上がる
上記が３つのポイントです。
年収は、基本給とボーナスとインセンティブの合計で決まります。
給料が上がるということは、基本給が上がるか？ボーナスが上がるか？インセンティブが上がるか？のいずれかもしくは組み合わせです。
それぞれを説明します。
基本給が上がる
・昇進する
・ベースアップ
基本給が上がる2つケースです。それぞれを説明します。
昇進する
昇進するということは、肩書がつく、もしくは役割が上がることです。当然責任が重くなりますので、給料も上がります。
したがって、昇進できやすいかどうかが給料の上がる会社がどうかのポイントになります。
昇進しやすいかどうかは、以下二つです。
・上位の役職が詰まっていない
・新しい部署ができやすい
上位の役職が詰まっていないとは、40代や50代の人が少ない若い会社である場合です。
新しい部署ができるのは、会社が成長していて新しい部署ができる場合です。例えば課や部が分割される場合（営業課が営業1課と2課になるなど）です。
昇進は給料が上がる大きなポイントとなります。
ベースアップ
ベースアップとは、基本給が1年に一回程度上がることです。
ベースアップが毎年続けば、長く働けば働くほど給料は上がっていきます。ただ、上がり幅は昇進と比べると小幅になります。
年俸制やミッショングレード制といった制度を導入する企業が増えているため、長く勤めることで自動的に給料が上がる「ベースアップ」は、以前に比べて期待しにくくなっています。
年棒制とは、年間でいくらの給料と決まっている制度です。
ミッショングレード制とは、与えられた役割で給料が決まる制度です。役割が高くならないと給料は上がりません。
これらの制度は、長期間同じ会社で働くことで給料が増えるのではなく、与えられた役割に応じた給料体系という考え方です。
ボーナスが上がる
・会社の利益が上がる
・個人の業績が上がる
ボーナスが上がるのは上記2つです。それぞれ説明します。
会社の利益が上がる
ボーナスの基本的な考え方は、利益に応じた臨時給という意味合いです。
したがって、利益が上がる会社であればあるほど、ボーナス額は大きくなります。
給料が上がる大きなポイントとなります。
では、利益が上がる会社とはどんな会社か？
強い商品・製品・サービスで成長している会社であり、儲かりやすい会社であり、リスクに強い会社です。
個人の業績が上がる
個人の業績が上がれば、よい査定となる確率が上がり、その結果ボーナスが増えて給料が上がります。
これはわかりやすいですね。
ただ、一つ注意が必要です。会社が儲からないといくら個人の業績がよくても、ボーナスの上がり幅は少なくなります。会社前提の業績に引っ張られてしまうのです。
また、もうひとつ問題は、業績の基準となる目標設定がちゃんと合理的にできている会社が少ないのです。
そうなると、成績が良い人はさらに高い目標を設定されることで、継続して良い成績を出しにくい状態になることがよくあります。
インセンティブが増える
インセンティブが増えるのは、主に個人の業績が直接評価された結果です。
ボーナスと似ているように思われがちですが、その性質は大きく異なります。
個人のインセンティブがもらえるのは、インセンティブ対象商品が売れた場合です。
そのため、個人の成果が出なければインセンティブは支給されません。
また、商品にはライフサイクルがあり、いずれ売れなくなる時が来ます。その際、新たなエリアや商品での成果がなければ、インセンティブ収入は途絶えてしまうため、継続性に欠けるのが特徴です。
住宅などの販売価格が大きいもの、一度販売するとその後継続的に売上が上がる保険などで多く適用されています。
当然売上額が大きいので、インセンティブ額も大きくなりますが、インセンティブがもらえなくなると、給料総額が大きく減ることなります。
「何によって上がるのか？」「どの部分が上がるのか？」のまとめ
上記３つずつ計６つのポイントをまとめると、最初に紹介した給料が上がりやすい会社の特徴となります。
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）の高い
4.複数の売れ筋商品や事業を持っている
例えば、介護関係の会社ですと、成長産業ですが、粗利率が低いため、給料が高くなりにくくなります。
今給料が高い会社でも、上が詰まっていると中々昇進できません。昇進に時間がかかってしまうと、その時その会社がまだ儲かり続けているわかりません。
シェアがトップの会社でも、粗利率が低いと、給料に使える原資が少ないので、総じて給料は高くなりません。
したがって、上記４つが当てはまることが必要になるのです。
給料が上がる会社の「見つけ方」
ベターな会社を選ぶため妥協ポイントを知る
これら4つの条件をすべて満たす理想的な会社は、残念ながらそう多くはありません。
そのため、給料が「とても」上がる会社ではなくても、「まあまあ」上がる会社を見つけるためには、いくつかの条件で「妥協点」を設定することが現実的です。
それでは、それぞれの妥協ポイントについて解説します。
昇進しやすい会社の妥協ポイント
昇進できないほど上が詰まっている会社を除外すると考えましょう。22歳から60歳まで働くとして、中間は41歳です。
平均年齢が41歳以上の会社は、昇進の機会が少ない可能性が高いため、選択肢から除外することを検討しましょう。
シェアトップか成長業界の妥協ポイント
成長しない業界＝斜陽産業は除外と考えましょう。
出版・百貨店・放送・新聞・印刷などが斜陽産業の典型例です。
粗利率（売上総利益率）の高い会社の妥協ポイント
粗利率が構造的に低い業界を除外しましょう。
わかりやすい例は、他社の商品を仕入れて販売する業界です。どれだけ販売しても、仕入れと売値の差額しか利益がでないからです。具体的には、代理店と名のつく業界、小売業等です。
複数の売れ筋商品や事業を持っている会社の妥協ポイント
１つの商品や事業だけの会社は除外しましょう。ひとつの事業や商品だと、その事業がダメになった場合にどうしようもなくなります。
先ほど述べた通り、複数事業を展開している会社は、複数事業展開のノウハウがある可能性が高く、単一事業の会社はそうではない可能性が高いからです。
給料が上がる会社の見分け方の「まとめ」
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）が高い
4.複数の売れている商品や事業を持っている
この４つと上記で記載した妥協点を踏まえて各社の判断を行えば、給料の上がる会社が見つかりやすくなります。
会社選びにおいて、個人の好き嫌いや企業の知名度、馴染みのある商品を扱っているかといった基準で決めるケースは少なくありません。
しかし、給料アップを重視するならば、感情的な判断ではなく、今回解説した4つの条件と妥協点を踏まえて冷静に判断することで、給料が上がりやすい会社を選べる可能性が格段に高まります。
他にも社会人の悩み「よくある悩みと対策」に関する以下の記事を書いています。参照下さい。
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