さまざまなアンケート結果から、20代で「管理職になりたくない」と考えている人が多いことがわかります。
個人の考え方を尊重するのはもちろんですが、その判断が、正しい情報と前提に基づいているかが気になります。
これは、私が20代の一般社員の方と話す中でたびたび感じる点です。
多くの人は、身近な上司の働き方を見て管理職全体のイメージを固めているはずです。
しかし、その上司が本来の管理職の仕事をしていない、あるいはできない環境にある場合、皆さんは「本当の管理職の姿」を知らないまま判断を下していることになります。
もう一つ、5年後、10年後、20年後の皆さんの給料額や転職のしやすさの問題です。
この記事では、「管理職の本当の仕事」と「管理職にならない場合のキャリアの現実（デメリット）」を紹介します。
客観的な事実を踏まえて判断することで、5年後、10年後、20年後に後悔しないキャリア選択をしてほしいと考えているからです。
この記事は、
・営業担当・課長・部長・本部長・執行役員の経験
・風土の違う5社での経験
・数百名のマネジメント経験
・数千社への営業経験
・100回を超える勉強会の講師経験
・1,000冊近い読書経験
これらの経験を持つ「よしつ」が実体験から得たことを元に書いています。
（あわせて読みたい、知っておきたい 考え方・意識・スキル）
まず知っておいてほしいこと
・管理職の本当の姿
・給料が上がる仕組み
・転職の選択肢の重要性
この３つが「管理職になりたくない」と判断する前に知っておいてほしいことです。
それぞれを詳しく解説します。
管理職の本当の姿
本来の仕事ができていない管理職が多いという現実
世の中には、本来求められる管理職の仕事ができていない人が多くいます。
その姿は、「常に忙しそう、プレッシャーがきつそう」というイメージや、逆に「何もしていないのに偉そうだ」というイメージにつながりがちです。
まずは管理職を正しく理解してもらうために、以下の３つを解説します。
・管理職の仕事とは？
・実務と兼務できない
・管理職とは言いづらい管理職の存在
管理職の仕事とは？
・与えられた組織で結果を出す
・与えられた組織の能力を上げる
この２つが社長・役員・部長・課長である管理職が、任された組織で実現を求められる本来の仕事です。
難しく感じるかもしれませんが、「結果を出す」「能力を上げる」という点は一般社員も同じです。
違いは、その対象が「自分自身」なのか、「他の人を含めた組織」なのかという点だけです。
組織を持つと、何をすべきかを考えて、適切な業務分担をおこない、所属する部下に前向きに働いてもらう働きかけをおこなうことが大事になります。
自分だけではなく、性格や考え方が異なる複数の人とどのように協業していくのかを考え、設計し、伴走する必要があるからです。
確かに難易度は上がりますが、結果が出たり、組織や部下が成長した時の満足感は、一般社員時代には味わえない大きな喜びとなります。
自分1人の喜びではなく、組織全体の喜びとなるからです。
実務と兼務できない
実務と管理職業務を同時にできるような仕事ではない
本来の管理職の業務は多岐にわたるため、「実務」と兼務しながら行うことは本来できません。
兼務するとしても、3割程度まででしょう。
それ以上の兼務させている会社は、管理職に求める本来の仕事を理解できていないと言えます。
もしくは、無茶を押し付けてくる会社とも言えます。
実務もおこないながら、組織の課題設定、戦略策定、体制構築、戦略実行支援までおこなうことができません。
もし、皆さんの上司が大変そうに見えたとしたら、本来の仕事で忙しいのか？管理職と実務を兼務して忙しいのかを見分ける必要があります。
前者なら本来の姿ですし、後者なら今働く会社の組織運営の問題です。
ちなみに、こうした無茶な要求は経営層の考え方に根差しているため、容易に変わることはないでしょう。
管理職とは言いづらい管理職
役職例は次長、副部長、課長代理 働き方はプレイングマネジャー
管理職は、与えられた組織を担当するので、役職としては、部長や課長という組織の長の役職になります。
ただ、次長、副部長、課長代理といった役職の人の多くは、部下含めた組織全体を担当しません。
任される組織が明確ではなく、直属の部下はいないものの、役職は管理職という状態です。
高度な専門知識を活かすトップセールスや、特定の技術を担うエキスパートなどの場合もありますし、仕事は現場の実務をおこなうことは変わりませんが、役職だけつく場合もあります。
このような役職を持つ組織はとても多いですが、ほとんどの場合、経営層が組織の本質である分業を適切に設計できていません。
なぜこのような役職があるかと言えば、多くの場合、たくさんの人に役職を与えたいという思いと、管理の仕事より現場の仕事をしてほしいと考えるからです。
また、課長や部長という管理職でも働き方はプレイングマネジャーの場合が多くあります。
管理職の本来の仕事と現場仕事（実務）の両方を完璧にこなすのは、現実的には不可能です。
もし皆さんが、このような本来の管理職ではない働き方を見て「管理職は大変だ」と考えているなら、それは本来の管理職の姿とは違うかもしれません。
給料が上がる仕組み
給料を上げるためには役職アップが必要
給料は、基本給とボーナス（ない会社もあり）で構成されます。
基本給は役割＝責任に応じて高くなります。
また、ボーナスは、基本給の〇か月という設定になりますので、基本給の高低が直接影響します。
この仕組み上、役職が上がらないと給与も頭打ちになりやすいのです。
もちろん、専門職として高い給料をもらう方法もあります。
特定の分野（例：データサイエンス、AIエンジニアリング、M&Aコンサルティングなど）で代替不可能なスキルを身につけ、社内外で認められる実績を出すことで、管理職以上の処遇を得ることも可能です。
このような道を明確に目標にしている方はそちらを目指しましょう。
ただし、これからのキャリアプランを明確に持っている人は多くはないと思います。
その場合は、明確なキャリアプランを持てるまでは、一般的なルートである管理職になることを想定しておいた方が、給料アップや転職可能性が高まります。
（詳しくは、給料が上がる会社・上がらない会社の見分け方をわかりやすく解説を参照）
転職の選択肢の重要性
役職がない中堅以上の社員はスキル・能力が疑われる
中途採用の書類や面接をしていますが、ある程度の年齢で役職がない場合は基本書類を通しづらいです。
具体的な年齢は、受ける会社により変わりますが、35歳位がひとつの基準と言えそうです。
役職者になるには、自分がなりたくてなれるわけではなく、周りや上司に評価されないとなれません。
ということは、採用側は「役職がないのはもしかしたら組織から高い評価を得られなかった、何らかの問題を抱えている人ではないか」とネガティブな解釈をしてしまう可能性があります。
また、役職経験がない人が転職でいきなり役職に就く可能性はあまり高くありません。
採用市場では役職経験者もライバルになるため、未経験者にいきなり役職を任せるという判断はしにくいのです。
したがって、転職でのステップアップを図りたい、もしくは、同じレベルでもいいので他の会社に転職したいと思うなら、ある程度の年齢までに役職を持っておく必要があります。
ある程度の年齢になって役職がないということは、転職の際、20代や30代前半の人と競合になります。
上記の通り、役職なしをネガティブに判断される中で今後の可能性が高い人たちと戦うことになり、とても不利です。
この事実は後で知っても取り返すことができません。今知っておいてほしいことです。
まとめ
・管理職の本当の姿
・給料が上がる仕組み
・転職の選択肢の重要性
この3つを考えた場合、キャリアプランとしては、管理職になる方が有利なことが多くあります。
ただ、私自身の経験からも、20代は目の前の業務に集中しがちで、なかなか将来を冷静に考える余裕がないものです。
だからこそ、本記事でお伝えした視点も踏まえて、ご自身の将来を一度冷静に考える機会を作ってみませんか。
特に本来の管理職の仕事をしていない管理職はとても多くいます。
「本来の管理職ではない姿」のイメージだけで判断することは、間違った認識に基づくことになります。
もちろんこれらをちゃんと理解した上で、管理職を目指さない判断も私は尊重します。
お金や転職のしやすさが人生のすべてではないからです。
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