給料は会社員として働く上で永遠のテーマです。
もちろん、高ければ高いほどいいですが、給料の額は個人の頑張りよりもどの会社で働くか？で大半が決まります。
給料がもっとほしいのであれば、今働いている会社や就職・転職をしたい会社が、給料の上がりやすい会社かどうか？を判断できる知識が必要になります。
Webで検索すると、給料の高い会社の情報は出てきますが、なぜ給料が高いのか？についての解説は少ないのが実情です。
この記事では、給料が上がる会社の特徴を、給料が上がる仕組みを踏まえて、わかりやすく解説します。
この記事は、
・営業担当・課長・部長・本部長・執行役員の経験
・風土の違う5社での経験
・数百名のマネジメント経験
・数千社への営業経験
・100回を超える勉強会の講師経験
・1,000冊近い読書経験
これらの経験を持つよしつが実体験から得たことを元に書いています。
（あわせて読みたい、知っておきたい 考え方・意識・スキル）
給料が上がる会社の特徴とは？
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）が高い
4.複数の売れている商品や事業を持っている
上記４つが給料が上がる会社の特徴です。
それぞれを紹介します。
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
昇進することが一番給料が上がる
給料の総額が増える一番大きな要因は、昇進することです。基本給が上がるだけでなく、ボーナスの額も上がります。
したがって、昇進しやすい会社が給料が上がりやすい会社になります。
昇進しやすい会社とは、上が詰まっていない会社か、業績が伸び続けている会社です。
20代30代が中心の会社と、新卒から60歳までまんべんなくいる会社は、当然ながら昇進のしやすさが変わります。
また業績が上がると、新しい組織が増えることで、ポジションが増えることになるからです。
2.シェアトップか成長業界
会社が儲かるから
会社が儲かれば、給料が増えます。
シェアトップであれば、当然儲かります。そのセグメントで1位だからです。
また、斜陽産業ではなく成長業界であれば、会社の力だけでなく、業界が成長するので儲かりやすくなります。
また、成長業界では、人員の確保も大事になりますので、必然的に給料が上がりやすくなります。
3.粗利率（売上総利益率）が高い
儲かりやすく給料・ボーナスの原資となる利益が得やすい
粗利率が高ければ、儲かりやすくなり給料が増えやすくなります。
売上が100万円で、90万円粗利となる会社と10万粗利になる会社では、どちらが最終的に利益が出やすいでしょうか？
会社は儲からないと給料を増やしません。したがって利益が出やすい会社の方が給料が増える確率が上がります。
4.複数の売れている商品や事業を持っている
リスクが分散されている
ひとつの商品に支えられている会社と、複数の売れ筋商品を持っている会社はどちらが将来的に安定するでしょうか？
もちろん前者です。ひとつしか商品を持っていないともし外的要因やとても強い競合が現れると一気に売れなくなります。
複数あれば、このようなリスクが減らせるだけでなく、新規事業を立ち上げた経験があるので、さらに新しい事業を立ち上げる可能性が高くなります。
したがって、複数の売れている商品や事業を持っている会社は儲かり続けやすく、給料が上がり続けやすくなります。
給料が上がる理由を詳細に解説
なぜ給料が上がるのか？と給料の何か上がるのか？の組み合わせです。
・日本の景気が良くなる
・働いている会社が儲かる
・個人の実力が評価される
なぜ給料が上がるかは、上記３つです。
・基本給が上がる
・ボーナスが上がる
・インセンティブが上がる
給料の何が上がるかは、上記３つです。
それぞれを解説します。
「なぜ給料が上がるか？」の3つのポイント
・日本の景気が良くなる
・働いている会社が儲かる
・個人の実力が評価される
上記が3つのポイントです。それぞれを解説します。
日本の景気が良くなる
日本の景気＝日本全体なので、マクロの視点で解説します。
景気が良くなれば、各社とも業績が上がり、従業員が足りなくなり、雇用のための人の獲得競争が始まります。結果給料が上がるのです。
景気をどのように見るのか？については、実はとても難しいことです。ただ、給料が上がるかどうかで言うと、1つの指標がポイントとなります。
その指標は失業率です。
失業率の日本の下限は、2.5%と言われています。最終的なミスマッチ等でこれ以上失業率が下がらないとのことです。
失業率が2.5%に近づけば何がおきるか？
伸びている会社は、新規採用を必ず行います。
ただ、採用したいのですが、失業率が下限ということは、採用したい人はすでにどこかの企業に雇用されており、退職する人しかターゲットにできません。
退職した人は、当然すぐに採用が決まるので、各社の競争が激しくなります。
そうなると何がおきるか？給料の上昇が始まるのです。1社が上げると他社が追随することで全体の給料水準が上がります。
もちろんマクロでの話なので、上がらない企業もあります。
ただ、景気が良くなり、失業率が下がると日本全体で見ると、このような現象が起きることで給料が上がるのです。
働いている会社が儲かる
働いている会社が儲かれば、給料の総額である人件費が増える可能性が高くなります。
そうなると、当然給料が上がる確率が上がります。
逆に儲からなければ、給料総額は上がりません。
このように書くと当たり前ですが、これが本質です。
儲かる会社、もっと言えば儲かり続ける会社で働くことは、給料を上げる大きなポイントとなります。
個人の実力が評価される
個人の仕事を頑張り、評価項目を達成できれば給料は上がります。
会社によって評価項目と評価方法が違うので、一概には言えませんが、結果を出したら給料は増える確率が上がります。
ただし、増え幅は働く会社によります。また、個人レベルで結果を継続して出し続けることは環境に左右されやすくなります。
例えば、会社の商品力が悪くなれば結果を出せなくなります。また、目標設定の難易度が上がれば結果を出せなくなります。
「給料の何が上がるのか？」の3つのポイント
・基本給が上がる
・ボーナスが上がる
・インセンティブが上がる
上記が３つのポイントです。
年収は、基本給とボーナスとインセンティブの合計で決まります。
給料が上がるということは、基本給が上がるか？ボーナスが上がるか？インセンティブが上がるか？のいずれかもしくは組み合わせです。
それぞれを説明します。
基本給が上がる
・昇進する
・ベースアップ
基本給が上がる2つケースです。それぞれを説明します。
昇進する
昇進するということは、肩書がつく、もしくは役割が上がることです。当然責任が重くなりますので、給料も上がります。
したがって、昇進できやすいかどうかが給料の上がる会社がどうかのポイントになります。
昇進しやすいかどうかは、以下二つです。
・上位の役職が詰まっていない
・新しい部署ができやすい
上位の役職が詰まっていないとは、40代や50代の人が少ない若い会社である場合です。
新しい部署ができるのは、会社が成長していて新しい部署ができる場合です。例えば課や部が分割される場合（営業課が営業1課と2課になるなど）です。
昇進は給料が上がる大きなポイントとなります。
ベースアップ
ベースアップとは、基本給が1年に一回程度上がることです。
ベースアップが毎年続けば、長く働けば働くほど給料は上がっていきます。ただ、上がり幅は昇進と比べると少ない場合が多いです。
最近は、年棒制やミッショングレード制と言った制度もあり、ベースアップという考え方をしない会社も増えています。
年棒制とは、年間でいくらの給料と決まっている制度です。
ミッショングレード制とは、与えられた役割で給料が決まる制度です。役割が高くならないと給料は上がりません。
これらの制度は、長期間同じ会社で働くことで給料が増えるのではなく、与えられた役割に応じた給料体系という考え方です。
したがって、ベースアップはあまり期待できないのが現状です。
ボーナスが上がる
・会社の利益が上がる
・個人の業績が上がる
ボーナスが上がるのは上記2つです。それぞれ説明します。
会社の利益が上がる
ボーナスの基本的な考え方は、利益に応じた臨時給という意味合いです。
したがって、利益が上がる会社であればあるほど、ボーナス額は大きくなります。
給料が上がる大きなポイントとなります。
では、利益が上がる会社とはどんな会社か？
強い商品・製品・サービスで成長している会社であり、儲かりやすい会社であり、リスクに強い会社です。
具体的には、
業界トップもしくは成長業界で、強い商品を複数持っている会社、かつ粗利（売上高総利益率）が高い会社です。
業界トップもしくは、成長業界で強い商品を複数持っている会社
業界トップであれば利益が他社より多く出ます。
また、成長業界では、投資にお金を沢山使いますので、給料が増える可能性が高くなります。
その上、給料が上がるだけでなく、上がり続けることを考えると、上記に加えて、強い商品を「複数持っている」会社となります。
複数持っているということは、１つの商品に何か不測の事態がおきても、別の商品で利益が出せます。
どの会社でも最初は１つの商品からスタートします。当然１つではリスクがあるので、新規事業として新しい商品に手を出します。
強い商品を複数もっているということは、この展開が成功している結果です。
ということは、また次の新しい強い商品を開発できる可能性が高い会社であるとも言えます。
1つの強い商品を持っていても、必ず商品は寿命をむかえます。
（商品の寿命の詳細は、プロダクトライフサイクル（PLC）をわかりやすく解説＆使い方紹介を参照）
結果、つぶれている会社が多数ある中、会社が継続できてる会社は、間違いなく強い商品を複数持っています。
粗利（売上高総利益率）が高い会社
100万売り上げて、90万の利益が出る会社と10万しか出ない会社では、どちらが強い会社でしょうか？
もちろん90万円の利益が出る会社です。
ほかの強みに隠れて見落としがちなのですが、給料が高い会社は、粗利が高い会社であることが多いのです。
日本で年収が高いと言われているキーエンスさんは、営業力が強いとよく言われますが、商品力が強いことが一番の強みです。
商品開発上限は、粗利（＝売上総利益）率が80%以上の商品を開発することです。
当然今までにない商品、かつ競合がいない商品でないと実現できない基準です。
その結果儲かるのです。そしてその儲けを従業員に分配しているから給料が高いのです。
（詳しくは、「キーエンス高利益率の理由」をわかりやすく解説を参照）
個人の業績が上がる
個人の業績が上がれば、よい査定となる確率が上がり、その結果ボーナスが増えて給料が上がります。
これはわかりやすいですね。
ただ、一つ注意が必要です。会社が儲からないといくら個人の業績がよくても、ボーナスの上がり幅は少なくなります。会社前提の業績に引っ張られてしまうのです。
また、もうひとつ問題は、業績の基準となる目標設定がちゃんと合理的にできている会社が少ないのです。
そうなると、成績が良い人はさらに高い目標を設定されることで、継続して良い成績を出しにくい状態になることがよくあります。
インセンティブが上がる
インセンティブが上がるのは、基本的に個人の業績が上がるからです。ボーナスが上がる要素と近いように感じますが、まったく違います。
個人のインセンティブ対象商品が売れる
個人のインセンティブがもらえるのは、インセンティブ対象商品が売れた場合です。
ということは、あくまで個人の結果に伴うものです。もし個人の結果が出ないとインセンティブはもらえません。
したがって、継続性がないのが特徴です。また、商品にはライフサイクルがありますので、必ず売れなくなる時がきます。
その時に新しいエリアや新しい商品がないとインセンティブはなくなります。
これがインセンティブの宿命です。
住宅などの販売価格が大きいもの、一度販売するとその後継続的に売上が上がる保険などで多く適用されています。
当然売上額が大きいので、インセンティブ額も大きくなりますが、インセンティブがもらえなくなると、給料総額が大きく減ることなります。
「何によって上がるのか？」「どの部分が上がるのか？」のまとめ
上記３つずつ計６つのポイントをまとめると、最初に紹介した給料が上がりやすい会社の特徴となります。
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）の高い
4.複数の売れ筋商品や事業を持っている
例えば、介護関係の会社ですと、成長産業ですが、粗利率が低いため、給料が高くなりにくくなります。
今給料が高い会社でも、上が詰まっていると中々昇進できません。昇進に時間がかかってしまうと、その時その会社がまだ儲かり続けているわかりません。
シェアがトップの会社でも、粗利率が低いと、給料に使える原資が少ないので、総じて給料は高くなりません。
したがって、上記４つが当てはまることが必要になるのです。
給料が上がる会社の「見つけ方」
ベターな会社を選ぶため妥協ポイントを知る
そもそも、上記４つの条件を満たす会社があるのか？という疑問があります。
当然です。実際には、ほんのわずかしかないからです。したがって、給料が上がり続ける会社は、少数なのです。
これを言ってしまえば話は終わってしまうのですが、これが現実です。
では、その中で給料が「とても」上がる会社ではなくても、「まあまあ」上がる会社を見極めるためにはどう考えたらいいかを解説します。
もう一度給料の上がる会社のポイントを見てみましょう。
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）の高い
4.複数の振れ筋商品や事業を持っている
当然４つ揃う会社を見つけましょう。ただ、簡単ではないので、次はどれをどのように妥協するのかです。
ひとつずつ見てみましょう。
昇進しやすい会社の妥協ポイント
昇進できないほど上が詰まっている会社を除外すると考えましょう。22歳から60歳まで働くとして、中間は41歳です。
平均年齢が41歳以上の会社は除外しましょう。まちがいなく、上が詰まっています。
シェアトップか成長業界の妥協ポイント
成長しない業界＝斜陽産業は除外と考えましょう。
出版・百貨店・放送・新聞・印刷などが斜陽産業の典型例です。
粗利率（売上総利益率）の高い会社の妥協ポイント
粗利率が構造的に低い業界を除外しましょう。
わかりやすい例は、他社の商品を仕入れて販売する業界です。どれだけ販売しても、仕入れと売値の差額しか利益がでないからです。具体的には、代理店と名のつく業界、小売業等です。
複数の売れ筋商品や事業を持っている会社の妥協ポイント
１つの商品や事業だけの会社は除外しましょう。ひとつの事業や商品だと、その事業がこけた時にどうしようもなくなります。
先ほど述べた通り、複数事業を展開している会社は、複数事業展開のノウハウがある可能性が高く、単一事業の会社はそうではない可能性が高いからです。
給料が上がる会社の見分け方の「まとめ」
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）が高い
4.複数の売れている商品や事業を持っている
この４つと上記で記載した妥協点を踏まえて各社の判断を行えば、給料の上がる会社が見つかりやすくなります。
好き嫌い、有名かどうか、なじみのある商品を扱っているとかで決める場合が多いと思います。
ただ、その基準ではなく上記条件で判断すると確率が上がります。
どうしてもわからなければ、難易度は高いですが、有名大企業に入ることを目指しましょう。
あくまで総じてですが、給料が上がりやすいことは間違いないのです。
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