給料は会社員として働く人の永遠のテーマですね。
もちろん、高ければ高いほどいいですが、給料の額は、個人の頑張りよりもどの会社で働くか？で大半が決まります。
今後、給料を多くもらいたいのであれば、今働いている会社や就職・転職をしたい会社が、給料の上がりやすい会社なのかどうか？を判断できる知識が必要になります。
Webで検索すると、給料の高い会社の情報は出てきますが、なぜ給料が高いのか？についての解説は少ないのが実情です。
この記事では、給料が上がる会社の特徴を、給料が上がる仕組みを踏まえて、わかりやすく解説します。
この記事は、風土の違う5社での経験、数百名のマネジメント経験、数千社への営業経験、100回を超える若手向け勉強会の講師経験を持つよしつが書いています。
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給料が上がる会社の特徴とは？
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）が高い
4.複数の売れている商品や事業を持っている
上記４つとも満たされている会社が給料の上がる会社です。
なぜこの４つのポイントになるか？について、給料が上がるという「現象」を、
・何によって上がるのか？
・どの部分が上がるのか？
に分けて詳細に見ていくことで抽出できます。
それぞれを詳しく見ていきます。
給料が上がるという「現象」はどうやって起きる？
「何によって上がるのか？」「どの部分が上がるのか？」をそれぞれ３つのポイントに分けて詳しく見ていきます。
「何によって給料が上がるか？」の3つのポイント
・日本の景気が良くなる
・働いている会社が儲かる
・個人の実力が評価される
上記が3つのポイントです。それぞれを解説します。
日本の景気が良くなる
日本の景気＝日本全体なので、マクロの視点で解説します。
景気が良くなれば、各社とも業績が上がり、従業員が足りなくなり、雇用のための人の獲得競争が始まります。その結果給料が上がるのです。
景気をどのように見るのか？については、実はとても難しいことです。ただ、給料が上がるかどうかで言うと、1つの指標がポイントとなります。
それは、失業率です。
失業率の日本の下限は、2.5%と言われています。最終的なミスマッチ等でこれ以上失業率が下がらないとのことです。
失業率が2.5%に近づけば何がおきるか？
伸びている会社は、新規採用を必ず行います。
ただ、採用したいのですが、失業率が下限ということは、採用したい人はすでにどこかの企業に雇用されており、退職する人しかターゲットにできません。
退職した人は、当然すぐに採用が決まるので、各社の競争が激しくなります。
そうなると何がおきるか？給料の上昇が始まるのです。1社が上げると他社が追随することで全体の給料水準が上がります。
もちろんマクロでの話なので、上がらない企業もあります。
ただ、景気が良くなり、失業率が下がると日本全体で見ると、このような現象が起きることで給料が上がるのです。
ただ、残念ながら、日本の景気は、私たちが制御できるものではなく、ある意味結果論です。
働いている会社が儲かる
働いている会社が儲かれば基本的に人件費である給料の総額は上がりやすくなります。
そうなると、当然給料が上がる確率が上がります。
逆に儲からなければ、給料総額は上がりません。
このように書くと当たり前ですが、これが本質です。
儲かる会社、もっと言えば儲かり続ける会社で働くことは、給料を上げる大きなポイントとなります。
個人の実力が評価される
個人の仕事を頑張り、評価項目を達成できれば給料は上がります。
会社によって評価項目と評価方法が違うので、一概には言えませんが、結果を出したら給料は増える確率が上がります。
但し、増え幅は、会社によります。また、個人レベルで結果を継続して出し続けることは難易度が高いことです。なぜなら、目標設定の問題（どんどん難易度が上がる）からです。
「どの部分で給料が上がるのか？」の3つのポイント
・基本給が上がる
・ボーナスが上がる
・インセンティブが上がる
上記が３つのポイントです。
年収は、基本給とボーナスとインセンティブの合計で決まります。
給料が上がるということは、基本給が上がるか？ボーナスが上がるか？インセンティブが上がるか？のいずれかもしくは組み合わせです。
それぞれを説明します。
基本給が上がる
・昇進する
・ベースアップ
基本給が上がるには、上記2つです。それぞれを説明します。
昇進する
昇進するということは、肩書がつく、もしくは上がることです。当然責任が重くなりますので、給料も上がります。
したがって、昇進できやすいかどうかが給料の上がる会社がどうかのポイントになります。
昇進しやすいかどうかは、以下二つです。
・役職が詰まっていない
・新しい部署ができやすい
役職が詰まっていないとは、40代や50代の人が少ない若い会社である場合です。
新しい部署ができるのは、会社が成長していて、新しい部署ができる場合、課や部が分割される場合（営業課が営業1課と2課になるなど）です。
昇進は給料が上がる大きなポイントとなります。
ベースアップ
ベースアップとは、基本給が1年に一回程度上がることです。
ベースアップが毎年続けば、長く働けば働くほど給料は上がっていきます。ただ、上がり幅は昇進と比べると少ない場合が多いのです。
ただ、最近は、年棒制やミッショングレード制と言った制度もあり、ベースアップという考え方をしない会社も増えています。
年棒制は、年間でいくらの給料と決まっている制度です。
ミッショングレード制とは、与えられた役割で給料が決まる制度です。役割が高くならないと給料は上がりません。
これらの制度は、年功序列の考え方ではありません。長期間同じ会社で働くことで給料が増えるのではなく、与えられた役割に応じた給料体系という考え方です。
したがって、給料が上がるかどうかにおいて、ベースアップはあまり期待できないのが現状です。
ボーナスが上がる
会社の利益が上がる
個人の業績が上がる
ボーナスが上がるのは上記2つです。それぞれ説明します。
会社の利益が上がる
ボーナスの基本的な考え方は、利益に応じた臨時給という意味合いです。
したがって、利益が上がる会社であればあるほど、ボーナス額は大きくなります。
給料が上がる大きなポイントとなります。
では、利益が上がる会社とはどんな会社か？
強い商品・製品・サービスで成長している会社であり、儲かりやすい会社であり、リスクに強い会社です。
具体的には、
業界トップもしくは成長業界で、強い商品を複数持っている会社、かつ粗利（売上高総利益率）が高い会社です。
業界トップもしくは、成長業界で強い商品を複数持っている会社
業界トップであれば利益が他社より多く出ます。
また、成長業界では、投資にお金を沢山使いますので、給料が増える可能性が高くなります。
その上、給料が上がるだけでなく、上がり続けることを考えると、上記に加えて、強い商品を「複数持っている」会社となります。
複数持っていうということは、１つの商品に何か不測の時代がおきても、別の商品で利益を出せます。
また、どの会社でも最初は１つの商品からスタートします。当然１つではリスクがあるので、新規事業として新しい商品にも手を出します。
強い商品を複数もっているということは、この展開が成功している結果です。
ということは、また次の新しい強い商品を開発できる可能性が高い会社であるとも言えます。
1つの強い商品を持っていても、必ずライフサイクルを終えます。
そうしてつぶれている会社が多数ある中、会社が継続できてる会社は、間違いなく強い商品を複数持っています。
そこ結果、会社が存続できるのです。
粗利（売上高総利益率）が高い会社
100万売り上げて、80万の利益が出る会社と10万しか出ない会社では、どちらが強い会社でしょうか？
もちろん80万円の利益が出る会社です。
ほかの強みに隠れて見落としがちなのですが、給料が高い会社は、粗利が高い会社であることが多いのです。
日本で年収が高いと言われているキーエンスさんは、営業力が強いとよく言われますが、商品力が強いことが一番の強みです。
商品開発上限は、粗利（＝売上総利益）率が80%以上の商品を開発することです。
当然今までにない商品、かつ競合がいない商品でないと実現できない基準です。
その結果儲かるのです。そしてその儲けを従業員に分配しているから給料が高いのです。
個人の業績が上がる
個人の業績が上がれば、よい査定となる確率が上がり、その結果ボーナスが増えて給料が上がります。
これはわかりやすいですね。
ただ、一つ注意が必要です。会社が儲からないといくら個人の業績がよくても、給料の上がり幅は少なくなります。会社前提の業績に引っ張られてしまうのです。
また、もうひとつ問題は、業績の基準となる目標設定がちゃんと合理的にできている会社が少ないのです。
そうなると、成績が良い人はさらに高い目標を設定されることで、継続して良い成績を出しにくい状態になることがよくあります。
インセンティブが上がる
インセンティブが上がるのは、基本的に個人の業績が上がるからです。ボーナスが上がる要素と近いように感じますが、まったく違います。
個人のインセンティブ対象商品が売れる
個人のインセンティブがもらえるのは、インセンティブ対象商品が売れた場合です。
ということは、あくまで個人の結果に伴うものです。もし個人の結果が出ないとインセンティブはもらえません。
したがって、継続性はないのが特徴です。また、商品にはライフサイクルがありますので、必ず売れなくなる時がきます。
その時に新しいエリアや新しい商品がないとインセンティブはなくなります。
これがインセンティブの宿命です。
住宅などの販売価格が大きいもの、一度販売するとその後継続的に売上が上がる保険などで多く適用されています。
当然売上額が大きいので、インセンティブ額も大きくなりますが、なくなると大きな減少となってしまいます。
「何によって上がるのか？」「どの部分が上がるのか？」のまとめ
上記6つのポイントをまとめます。
給料が上がる会社は、昇進がしやすく、業界トップもしくは成長企業で、業績が継続して伸びた結果ボーナスが増えることがポイントとなります。
これらを各論に落とすと、給料が上がる会社とは、
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）の高い
4.複数の売れ筋商品や事業を持っている
この４つすべてが当てはまる会社となります。
例えば、介護関係の会社ですと、成長産業ですが、粗利率が低いため、給料が高くなりにくいのです。
今給料が高い会社でも、上が詰まっていると中々昇進できません。昇進に時間がかかってしまうと、その時その会社がまだ儲かり続けているわかりません。
シェアがトップの会社でも、粗利率が低いと、給料に使える原資が少ないので、総じて給料は高くなりません。
したがって、上記４つが当てはまることが必要になるのです。
給料が上がる会社の「見つけ方」
そもそも、上記４つの条件を満たす会社があるのか？という疑問があります。
当然です。実際には、ほんのわずかしかないからです。したがって、給料が上がり続ける会社は、少数なのです。
これを言ってしまえば話は終わってしまうのですが、これが現実です。
では、その中で給料が「とても」上がる会社ではなくても、「まあまあ」上がる会社を見極めるためにはどう考えたらいいかを解説します。
もう一度給料の上がる会社のポイントを見てみましょう。
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）の高い
4.複数の振れ筋商品や事業を持っている
当然４つ揃う会社を見つけましょう。ただ、簡単ではないので、次はどれをどのように妥協するのかです。
ひとつずつ見てみましょう。
昇進しやすい会社の妥協ポイント
昇進できないほど上が詰まっている会社を除外すると考えましょう。22歳から60歳まで働くとして、中間は41歳です。
少しバッファーを見て、働く人の平均年齢が45歳以上の会社は除外しましょう。まちがいなく、上が詰まっています。
シェアトップか成長業界の妥協ポイント
これに関しては成長しない業界＝斜陽産業は除外と考えましょう。
印刷・出版・百貨店・放送・新聞などが斜陽産業の典型例です。
粗利率（売上総利益率）の高い会社の妥協ポイント
粗利率が構造的に低い業界を除外しましょう。
わかりやすい例は、他社の商品を仕入れて販売する業界です。どれだけ販売しても、仕入れと売値の差額しか利益がでないからです。具体的には、代理店と名のつく業界、小売業等です。
複数の売れ筋商品や事業を持っている会社の妥協ポイント
１つの商品や事業だけの会社は除外しましょう。ひとつの事業や商品だと、その事業がこけた時にどうしようもなくなります。
先ほど述べた通り、複数事業を展開している会社は、複数事業展開のノウハウがある可能性が高く、単一事業の会社はそうではない可能性が高いからです。
給料が上がる会社の見分け方の「まとめ」
1.昇進しやすい（上が詰まっていない若い会社）
2.シェアトップか成長業界
3.粗利率（売上総利益率）が高い
4.複数の売れている商品や事業を持っている
この４つと上記で記載した妥協点を踏まえて各社の判断を行えば、給料の上がる会社が見つかりやすくなります。
好き嫌い、有名かどうか、なじみのある商品を扱っているとかで決める場合が多いかと思います。
ただ、その基準ではなく上記条件で判断すると確率が上がります。
どうしてもわからなければ、難易度は高いですが、有名大企業に入ることを目指しましょう。
あくまで総じてですが、給料が上がりやすいことは間違いないのです。
転職を考える人へ
会社の判断に自信がなければ、20代の方は、信頼できる人や転職サポート会社に相談することをおススメします。間違う確率を減らすためです。
でも1点だけ注意点があります。大手転職紹介会社は避けることです。
私も相談した経験を持っているのですが、以下の問題点があります。
・1回面談して終わりの場合があり、何回も相談できないことが多い
・様々な経験を持ったコンサルタントがつくわけではない（新人がつくこともある）
・採用に困っている企業（俗に言うブラックに近い企業）を紹介されることがある
転職エージェントは、転職が成立して初めて収益となるモデルです。したがって、内定をもらえる人を優先します。
その結果、転職したい人1名1名に懇切丁寧に対応はしません。
また、新人がコンサルタントになれば、あなたの悩みを理解してもらえません。その上、コンサルタントのスキルがなく、ブラック企業を紹介されたら溜まったものではありません。
また、転職サイトで探すと、そもそも相談ができません。
おススメの転職エージェントがあります
実は、上記３つをクリアする転職エージェントが実在します。
「UZUZ」という20代の転職をサポートする会社です。
聞いたことはない人もいるかと思いますが、独特なサービスをおこなっているので、各種メディア1657媒体で事業紹介をされている会社です。
・キャリアカウンセラーの転職希望者1名当たり平均サポート時間は20時間。
・キャリアカウンセラーの9割が元既卒・第二新卒。本人及び組織として様々な転職経験を持った人が対応してくれる
・ブラック企業を徹底排除！を独自基準で宣言している
上記の結果、内定率83％、入社半年後の定着率は96.8%です。
まずは、無料相談を受けてみましょう。自分の思いやスキルではわからないノウハウを得ることができますよ。
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また、転職の機会に少しでもITエンジニアに興味があれば、未経験でも相談にのってくれるだけではなく、学習の無料サポートも受けることができるサービスもおこなっています。
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繰り返しますが、自分の思いやスキルだけでは失敗する可能性があります。頼れるところに頼りましょう。
その上で、ノウハウを獲得した後に、転職サイト等を参考にするとより成功に近づきます。
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